通信サービスを提供する株式会社グローカルネット（本社：東京都目黒区、代表取締役：柿田 文和）は、2025年4月23日から25日に東京ビッグサイトで開催された「第33回 Japan IT Week【春】」(以下 Japan IT Week)の当社ブースにおいて、来場者を対象に現在の働き方の実態に関するアンケート調査を実施しました。
その結果、回答者の40.24%が「全面的に出社」していると回答。特に「コロナ禍ではテレワークだったが、最近になって出社に切り替わった」という声が多く聞かれ、出社への回帰の動きが顕著であることが示されました。次いで「週に1,2回出社のハイブリッドワーク」が30.49%となり、柔軟な働き方も一定数浸透している様子がうかがえます。
本調査では、コロナ禍を経て変化した働き方の現状や、テレワーク導入・継続における課題などが浮き彫りになりました。
◆調査概要
調査主体：株式会社グローカルネット
調査期間：2025年4月23日（水）～4月25日（金）
調査場所：Japan IT Week 株式会社グローカルネット ブース内
調査対象：Japan IT Week 来場者のうち、アンケートにご協力いただいた方
有効回答数：246名
調査方法：ブース内に設置したパネルに、該当する勤務形態へシールを貼ってもらう方式及び聞き取り
◆調査結果詳細
現在の勤務形態について尋ねたところ、以下の結果となりました。
◆回答者からの主な意見(一部抜粋)
今回のアンケートでは、選択肢と共に様々なご意見をいただきました。
出社への回帰・継続：
・「コロナ中はリモートだったけどだんだんと全面出社になった」(D選択)
・「コロナ開けてからはフル出社に切り替えた」(D選択)
・「コロナが明けてからは週の半分は出社になった」(C選択)
・「工場勤務なのでリモートワークが出来ない」(D選択)
・「紙ベースの部署でなかなかリモートが進まない」(D選択)
ハイブリッドワークの実情：
・「気分で決められる。当日急に今日はリモートにしたり可能」(B選択)
・「フレックス制もあるからほとんど出社してない」(B選択)
・「テレワーク導入しているが、自宅にいると電気代などかかる、運動不足になるので出社している」(C選択)
・「テレワークをしているが、会社が導入しているVPNがよくなく結局出社している」(C選択)
企業や部署による方針の違い：
・「自分はクラウドだからテレワークしているが、工場など現場勤務は全面的に出社している。リモートワークかどうかは部署による。」(D選択)
・「自分は管理部門で毎日出社。部署によっては完全リモートで沖縄移住した人もいます」(D選択)
・「他の人はテレワークをしているけど、自分の職種柄出社しないといけない」(D選択)
・「部署によってはリモートしてるところもある」(B選択)
◆調査結果からの考察
今回の調査から、コロナ禍が落ち着きを見せる中で、依然として「全面的に出社」を選択する人が最も多く4割を超える結果となりました。特筆すべきは、回答者から「コロナ禍においてはテレワークを導入していたものの、最近になって全面的または部分的に出社へと方針転換した」という意見が複数寄せられた点です。「コロナ中はリモートだったけどだんだんと全面出社になった」「コロナ開けてからはフル出社に切り替えた」といった声は、企業がオフィスでのコミュニケーションや対面での業務遂行の重要性を再評価し始めている可能性を示唆しています。
一方で、「週に1,2回出社のハイブリッドワーク」も3割を超えており、「気分で決められる」「フレックス制もある」といった声からは、柔軟な働き方を享受している層も確認できました。また、「月の半分以上が出社のハイブリッドワーク」を選択する人の中には、「自宅での光熱費や運動不足を考慮して出社している」という、個人のライフスタイルやコスト意識に基づいた主体的な選択も見られました。このように、ハイブリッドワークは企業方針だけでなく、個人の裁量や価値観によっても多様な形で実践されていることがうかがえます。
また、「部署によって完全リモートの社員もいる」といった声が聞かれるなど、企業内でも働き方の多様化が進んでいる様子が垣間見えました。しかし、寄せられた意見からは、テレワーク環境(VPNの品質など)への不満や、本人の希望とは裏腹に出社を余儀なくされている状況、企業や部署による対応のばらつきなど、スムーズなテレワーク移行・継続への課題も依然として存在することが浮き彫りになりました。特に「本当はテレワークをしたいが、職種や会社の都合で出社している」といった声は、今後の企業における働き方改革の重要な論点となり得ます。
株式会社グローカルネットは、通信サービスを提供する企業として、どのような働き方であっても快適かつ安全に業務に取り組めるよう、安定した通信環境の提供を通じて社会に貢献してまいります。
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